【耐震住宅の豆知識】耐震基準とは?新・旧の違いについてもご紹介

耐震住宅の家

近年、「住宅の耐震性」について注目されています。
地震大国である日本では、頻繁に大きな地震が各地で発生しています。
住宅購入を考えている方にとって、もし大きな震災が起きても簡単には倒壊・崩壊しない耐震住宅はとても魅力的だと思います。
そんな住宅の耐震性は、日本の法律に基づいて決められた「耐震基準」が関係しているのです。
今回は、耐震基準の詳細や、昔の耐震基準である「旧耐震基準」と現在の耐震基準である「新耐震基準」の違いについてご紹介します。

 

耐震基準とは

耐震基準とは、地震に対して建物がどれだけの強度を持っているかを測る指標のことを言います。
「建築基準法」や「建築基準法施行令」によって耐震基準は定められました。
現在の日本では、耐震基準を満たしていない建物に関しては建築の許可が下りないため、建築が行えません。
つまり今建築中の建物は、原則建築の許可が下りた建物であるということです。
耐震基準でチェックされているポイントとして大きなものは、「壁の強度・室内の壁の配置バランス・地盤の地耐力・基礎にヒビが入っていないか」などが挙げられます。
上記のポイントを基準にした建物の設計や施工が行われています。

 

旧耐震基準と新耐震基準の違いは?

新旧の基準の違い

一般的に「旧耐震基準」は1981年5月までの耐震基準を指し、「新耐震基準」はそれ以降の耐震基準を指します。
それぞれの耐震基準には異なる点があります。

旧耐震基準

1950年に建築基準法が制定されたことにより、国内の全ての建築物に対し耐震設計が義務化されました。
その後も国内で地震がある度に、その基準が何度か強化されてきました。
しかしいずれも「震度5程度の地震に耐えること」を想定したものにすぎず、震度5以上の地震については考慮されてはいなかったのです。

新耐震基準

1978年に起きた宮城県沖地震では、建物が震度5の揺れに耐えきれず、家屋倒壊の甚大な被害を受けたのです。
この地震から教訓を経て1981年6月に耐震基準が大きく変更されることになり、現在の新耐震基準となりました。
旧耐震基準のさまざまな規定が見直され、「震度5程度の揺れでも建物の損傷がほとんど起きない」「震度6強~7程度の地震であってもすぐに倒壊や崩壊が起こらない」といった内容の新耐震基準となったのです。

 

中古住宅の購入を検討している場合

中古住宅の購入を検討している方は、その住宅が新耐震基準に沿って建てられていない場合には、耐震性に問題がないか確認が必要です。
耐震診断士による耐震診断で、その住宅にはどれくらいの耐震性があるのかを確認してもらいましょう。
また耐震性が低い場合には、「耐震・免震・制震」の3種類の地震対策を行うことをおすすめします。
建物の柱・梁や躯体の強化を行うのが、「耐震対策」。
揺れが伝わらないよう、建物と地面の間にゴムなどの装置を入れるのが、「免震対策」。
揺れを吸収するように、建物にオイルダンパーなどの装置を付けるのが、「制震対策」。
上記の中でも「耐震」は比較的費用が安く済むのでおすすめです。
費用に余裕があれば、「免震」「制震」の工事においても同時に行う方が、より耐震性に優れた住宅となるので安心です。

 

おわりに

今回は耐震住宅の耐震基準と新・旧の耐震基準の違いについてご紹介しました。
震災時には家族の命を守りつつ、震災後も日々の生活を存続させるために無くてはならないのが家です。
地震が多発する日本では、家の耐震性はもちろん耐震基準に対してもシビアな目を向けていきたいところです。
旧耐震基準に沿って建てられた建物や住宅においては十分に注意しましょう。
今後、新築や中古住宅の購入を考えている方は、上記で紹介した耐震性や耐震基準についての内容をしっかりと踏まえたうえで購入を検討してみてください。